障害者雇用で役職はどう見てるの？人事がホンネを暴露します！

今回は障害者雇用で役職経験は重要なのか、人事のホンネをご紹介していきます。

役職経験の有無で有利不利が分かれることはない

前職で何か役職についていたという経験は、企業側がその経験を次も期待するのであれば、プラスの判断材料になります。

しかし、企業側がその経験を必ず求めるわけではありません。企業側は、求める人材像を設定して、その人材像にマッチした人を採用します。

企業によって求める人材像は異なるので、役職経験があったからといって必ず有利になることはなく、同じように役職経験がないことが不利になることもないです。

人事が重要視しているのは、今まで役職を持っていた人が、これからはまず、１メンバーとして働いていくことに対してどう思っているかです。

役職を持っていた自負やプライドは少なからずあるでしょうから、その自負やプライドが、これまでの役職を失うことに耐えられるのかというところに人事は注目しています。

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「大丈夫」はNGワード！使わないよう心がけよう

これまでの役職を失って、これからは1メンバーとして働くことについてどう思っているかという質問を人事は投げかけます。

そこで、「大丈夫です」と答えてしまう人が多くいますが、そう答えられた場合、人事は、何がどう大丈夫なのか根掘り葉掘り聞くことが多いです。

人事としては、「大丈夫だ」と言われれば言われるほど心配が増していく感覚があります。何がどう大丈夫なのか、しっかりと説明できるのであれば問題ありませんが、安易に大丈夫だと答えるのはやめておきましょう。

体調面や働く意識に関しての質問に答える際も、「大丈夫」はNGワードだと捉えて、使わないように意識しておくと良いですね。

まとめ

役職経験は、たくさんある情報のうちの1つに過ぎないので、この情報によって就職活動の有利不利が分かれることはありません。

役職経験を重視するよりも、企業が求める人材像に自分の経験がマッチしているかを重視して就職活動を行うことが重要です。そのため、企業が求める人材像をしっかり確認しておきましょう。